いろいろある“分散”って？ - 「自分年金」作りに大切な分散投資

「投資先を分散しましょう（分散投資）」とはよく耳にする言葉。
分散投資とは“動きが異なるものをうまく組み合わせて投資すること”です。分散する対象には様々なものがあり、商品（株式や債券等）や地域、あるいは通貨（円建てや米ドル建て等）、さらには時間も含まれます。

では、ある商店の例で“商品”を分散する大切さを考えてみましょう。いま、この店はアイスクリームだけ売っています。当然、夏にはアイスクリームがたくさん売れますが、冬になると客足が鈍って売上が減少してしまいます。そこで、冬の必需品であるカイロあるいはおでんを売るとどうなるでしょう。これらは冬によく売れるはずですから、この商店は夏と冬に異なる商品による売上を期待できて、アイスクリームだけ売っていた時よりも経営が安定するはずです。

資産運用での“商品（株式や債券*）”の分散も、これと同様です。
一般的には、“株式”と“債券”は反対の値動きをします。つまり、株式が値上がりするときは、債券は値下がりし、反対に債券が値上がりするときは、株式は値下がりする傾向があります**。また債券は元本が毀損する可能性が低く、定期的に利子を受け取れることから、株式と比較すると価格変動幅（＝リスク）が小さいことが特徴です。（参照：「金融商品の特徴-働き方が違います」）

万が一に大きな価格変動が起きたとき、分散していなかったことによって、リスク（＝価格の変動幅）が高まり、大きな損失となってしまう場合もあります。つまり、資産運用においては、株式と債券のような異なる動きをするものを組み合わせておくことが大切といえます。また商品のほかにも地域や通貨、時間などの分散も合わせて考えておくことがポイントです。毎月コツコツと続ける積立投資は、このうちの“時間”を分散することを意識した投資といえるでしょう。

長期で継続する「自分年金」作りにおいても、動きが異なるものをうまく組み合わせて、分散することをしっかりと考えておきましょう。

上記は株式、債券の主な特徴をもとに簡略化して説明したものです。実際には記載のようにならない場合があります。

* 元本（額面）が一定で利払いのある利付債の事例です。

** 一般的に景気が良くなる場面では、物価上昇や企業の設備投資の増加等による資金需要のひっ迫により金利が上昇し、同時に企業業績の好転期待に伴い株価も上昇します。この状況下では、新しく発行される金利が高い債券の魅力度がより高まることから、新規発行される債券よりも金利が低い既発行の債券価格は下落します。一方で、景気が悪くなる場面では、これとは反対の現象が起きます。ただし、あくまで一般的な特徴を説明しているため、実際には記載のようにならない場合があります。

アライアンス・バーンスタイン（株）監修

皆様の「自分年金」作りを応援しています。

URL:http://happy-r-project.jp/

自分年金作りにおすすめの「財産設計」とは？

長期の「自分年金」作りのための投資信託として、ターゲットイヤー型ファンドがおすすめです。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。

「ターゲット・イヤー型ファンド」とは、将来の資産形成において、年齢は若くリスクが取れるうちは株式などのリスク資産への投資比率を高め、年齢が高くなるにつれ、リスクが低い債券などの比率を高めるべき、という考えを元に開発された投資信託です。 最大の特徴は、投資家の退職時期「＝ターゲット・イヤー」に向けて、当初は株式などのリスク資産への投資比率を高めにし、徐々にその比率を下げて行く点にあります。 アライアンス・バーンスタイン社のターゲット・イヤー型ファンドの場合、たとえば「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040」であれば、2040年以降の退職後資金形成を目的とした銘柄といえます。

一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。
あくまでイメージ図ですので、将来のリスクやリターンの水準を保証するものではありません。

申込手数料	なし	なし	なし
実質信託報酬率（税込、年率）	第16期までは1.28％〜1.34％程度 第17期以降は1.01％〜1.15％程度	第26期までは1.28％〜1.37％程度 第27期以降は1.01％〜1.15％程度	第11期までは1.55％〜1.56％程度 第36期までは1.28％〜1.38％程度 第37期以降は1.01％〜1.15％程度
運用方針	日本株式、新興国株式を含む海外株式、世界のリート、日本債券および海外債券の各資産クラスを投資対象とする投資対象ファンドならびに短期金融商品等に分散投資を行う。 時間の経過に従い資産配分を、成長性を重視する株式高位から、ターゲット・イヤー以降に徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目途に債券と短期金融商品中心の配分へと変更する。 ※上記は2014年3月31日現在の基本資産配分です。 ※基本資産配分は、純資産総額に対する実質資産配分（％）です。 小数点第2位以下を四捨五入しているため、 表示されている数値の合計が100%にならない場合があります。

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料（最大税込4.32％）および運営管理費用（信託報酬等）の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。

ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「お申込手数料」：ファンドによって異なります。

保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「信託報酬」：ファンドによって異なります。

ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

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