毎月コツコツと積立投資 - 増やすべきは口数（数量）

投資信託を利用する「自分年金」作りでは、投信積立を活用して毎月コツコツと継続することが大切。今回は、コツコツと投信積立を行った場合と一括投資した場合の結果を実際のマーケットの動きを使い、2つの事例で比較してみましょう。

投信積立派のAさんと一括投資派のBさんの投資対象は、世界株式に投資する架空の投資信託^*としました。

リーマンショック直前の2008年2月にスタート〜2014年5月まで（76か月間）

世界の金融市場に大混乱をもたらし、世界的な不況の原因ともなった2008年秋のリーマンショック。この直前に、Aさんは毎月1万円ずつ合計76万円、つまり76回に分けて投信積立を行い、一方でBさんは一括で76万円を投資しました。
図①で、保有する投資信託の評価額をAさんは緑の積み上げグラフ、Bさんはピンク線グラフとして、どのように変化したかを比較してみました。

投資を始めて1年後の2009年2月には、Bさんが保有する76万円分の資産は半分の約38万円に。またAさんの合計積立額である12万円は約8万円となりました。リーマンショックの影響を大きく受け、2人とも元手を下回ってしまいました。その後、徐々に株式市場が回復し76か月後の2014年5月になると、Aさんの保有する投資信託の評価額は積立合計額の76万円を上回り、約132万円になりました。Bさんの場合も、同様に元本76万円を上回る約104万円となりました。

図①

過去の一定期間の実績に基づくシミュレーションは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
2008年2月から2014年5月まで。

Aさんの結果が良かったのは、価格が低いときに口数を多く購入できたから

一括投資は購入する価格と口数がスタート地点で決まります。Bさんの場合は、投資を始めた2008年2月時点の“入口”がすべてです。
一方で、毎月一定金額分の投資信託を購入していくAさんの投信積立では、スタート後の価格の動き次第で購入する口数が異なり、平均購入価格も変動。これによって保有する投資信託の評価額も変わっていきます。つまり“入口の分散”ができたわけです。Aさんは価格が低い前半の期間に多くの口数を購入でき、76か月後の投資信託の口数は約96口。一方でBさんは一括で購入した時点の口数である76口でした。2人の口数の差が、それぞれの投資信託の評価額に影響を与えました。

価格が最も低かった2009年2月にスタート〜2014年5月まで（64か月間）

図②は最も価格が低かった2009年2月に投資をスタートし、2014年5月まで64か月間継続して投資した場合の2人の投資信託の評価額のグラフです。Aさんは毎月1万円ずつ合計64万円、つまり64回に分けて投信積立を行い、一方でBさんは2009年2月に一括して64万円を投資しました。

価格が最も低い時期に誰でもスタートできる？

64か月後、Aさんが保有する投資信託の評価額は約109万円、Bさんは約162万円と2人とも大きく上昇しました。Bさんの結果が良かったのは、価格が最も低いときに一括で多くの口数を購入することができたから。Bさんが保有する口数は64口の一方で、Aさんは約43口でした。期間中は全般に価格が上昇していたことから、Aさんが1回に購入できる口数が徐々に少なくなってしまったわけです。このように、価格が上昇を続ける場合は、積立投資よりも一括投資のほうが良い結果となります。

図②

過去の一定期間の実績に基づくシミュレーションは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
2009年2月から2014年5月まで。

Bさんの幸運をとても羨ましく感じますが、結果的に後になって、最も低い価格が分かるわけですから、誰にでも手に入れられる幸運ではなさそうです。

私たちの「自分年金」作りでは、やはりコツコツと継続していくことが現実的な方法なのかもしれません。

^*世界株式を示す指数（MSCI ワールド・インデックス（円ベース、トータル・リターン））を使用しています。投資家は直接インデックスに投資することはできません。インデックスには、有価証券や投資信託への投資に伴うトータル・リターンの低下要因となる売買手数料や運営にかかる費用は含まれていません。
出所：MSCI

アライアンス・バーンスタイン（株）監修

皆様の「自分年金」作りを応援しています。

URL:http://happy-r-project.jp/

自分年金作りにおすすめの「財産設計」とは？

長期の「自分年金」作りのための投資信託として、ターゲットイヤー型ファンドがおすすめです。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。

「ターゲット・イヤー型ファンド」とは、将来の資産形成において、年齢は若くリスクが取れるうちは株式などのリスク資産への投資比率を高め、年齢が高くなるにつれ、リスクが低い債券などの比率を高めるべき、という考えを元に開発された投資信託です。 最大の特徴は、投資家の退職時期「＝ターゲット・イヤー」に向けて、当初は株式などのリスク資産への投資比率を高めにし、徐々にその比率を下げて行く点にあります。 アライアンス・バーンスタイン社のターゲット・イヤー型ファンドの場合、たとえば「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040」であれば、2040年以降の退職後資金形成を目的とした銘柄といえます。

一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。
あくまでイメージ図ですので、将来のリスクやリターンの水準を保証するものではありません。

申込手数料	なし	なし	なし
実質信託報酬率（税込、年率）	第16期までは1.28％〜1.34％程度 第17期以降は1.01％〜1.15％程度	第26期までは1.28％〜1.37％程度 第27期以降は1.01％〜1.15％程度	第11期までは1.55％〜1.56％程度 第36期までは1.28％〜1.38％程度 第37期以降は1.01％〜1.15％程度
運用方針	日本株式、新興国株式を含む海外株式、世界のリート、日本債券および海外債券の各資産クラスを投資対象とする投資対象ファンドならびに短期金融商品等に分散投資を行う。 時間の経過に従い資産配分を、成長性を重視する株式高位から、ターゲット・イヤー以降に徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目途に債券と短期金融商品中心の配分へと変更する。 ※上記は2014年3月31日現在の基本資産配分です。 ※基本資産配分は、純資産総額に対する実質資産配分（％）です。 小数点第2位以下を四捨五入しているため、 表示されている数値の合計が100%にならない場合があります。

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料（最大税込4.32％）および運営管理費用（信託報酬等）の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。

ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「お申込手数料」：ファンドによって異なります。

保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「信託報酬」：ファンドによって異なります。

ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

楽天証券ホームページ

• http://www.rakuten-sec.co.jp/

東京都品川区東品川4-12-3 品川シーサイド楽天タワー
カスタマーサービスセンター（平日8時-18時）
お手続き専用ダイヤル
0120-885-687（通話料無料）
携帯・PHS・050で始まるIP電話からは03-6739-3322（通話料有料）
各種商品に関するお問い合わせダイヤル
0120-41-1004（通話料無料）
携帯・PHS・050で始まるIP電話からは03-6739-3333（通話料有料）