楽天証券からのお知らせ 2014年9月28日
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楽天投信社長が語る 成功する投資に向けて 〜楽々投資術〜 第35回:リスクは低いほどいい?高いほどいい?

楽天投信は、楽天グループの資産運用会社として、資産運用における個人投資家の「エンパワーメント」(インターネットを通じて人々と社会に力を与えること)に向け、投資を考え、実践していく会社です。誰もが無理なく投資の成功を得られるように―――そんな願いを込めながら、投資の基本的な考えや商品に触れたお話を、お届けしてまいります。

投資の説明で、「同じリターンならリスク(収益のぶれ)は低いほどいい」と言います。

一方、「同じリターンなら、リスク(収益のぶれ)が高い方が、上にぶれた時に大きく利食えるからいい」とか、「だから、NISA口座のようにせっかく非課税ならばなおさら、リスクの高いものを持った方がトクだ」といった意見も見ることがあります。

どういうことなのか、間違いがあるとしたらどこなのか、今回はこれを整理したいと思います。

2つの資産を考えます。
「資産A」は、1年間の騰落率の可能性が、10%上昇と10%下落とで半々の資産。例として、上昇と下落を交互に3回繰り返した(つまり6年間保有)としましょう。

上下を繰り返す資産の直感的概念図 資産A

「資産B」は、20%上昇と20%下落とで可能性半々の資産。つまり資産Aに比べてリスクが2倍です。こちらも、6年間保有してその間上昇と下落を交互に3回繰り返したとします。

上下を繰り返す資産の直感的概念図 資産B

これらの図を見ると、「同じリターンなら、リスク(収益のぶれ)が高い方が、上にぶれた時に大きく利食えるからいい」という説に一理あると思いませんか?

ところが違います。この例ではまず上昇ではじまる設定としましたが、下落でスタートした後上昇と下落を互い違いに繰り返すものとすると、じつは資産Bが資産Aよりも高くなる状況はありません。そしてそもそも、上昇・下落のどちらでスタートするにしても、これら概念図にはウソがあるのです。それは、あたかも2つの資産とも、上昇と下落を繰り返し、6年間通してみると横ばいだったように書いてあることです。

前提とした騰落率で、実際に数字を計算してみると明白ですが、2つの資産価格変動の概念図は、以下のように長期下落傾向を伴ったものになるべきものです。

資産価格変動の概念図 資産A

資産価格変動の概念図 資産B

投資リターンは掛け算で累積します。直近の上昇率と同じ大きさの下落率(例えば、10%上昇の後の、10%下落)となると、その下落幅は直前の上昇幅より大きくなります。
そしてその後に、今度は直近の下落率と同じ大きさの上昇率を遂げても(例えば、10%下落の後に、10%の上昇を遂げても)以前の水準には戻れません。

以上は、非常に単純化された例ですが、投資における非常に重要な事実を示しています。
「上昇時には下落時よりも大きい幅でリターンが得られるものでないと、元値に戻りづらいし、ましてや長期的上昇を得ることができない」

今回の設定はまず上昇からスタートしていることもあり、騰落のタイミングを見計らうことがもしできるとしたならば、「資産Bの方が大きなリターンを得られるチャンスがある」ということは必ずしも間違いではありません。しかしながら、単純に「リスクが高い方が儲けるチャンスがある」というのは長期投資においてはあまり正しい議論ではありません。

一方で、ここにあるような議論を以って、「だからリスクが低い方がいい」というのも単純すぎます。
一番大事なのは、「取ったリスクに見合った長期的収益力がある資産か」です。

リスクのある資産に期待すべきこと リスクはあるが長期的には上昇軌道

具体的には、株式において長期的なROE(投資家から預かった資本に比してどれくらいの利益を上げているかの率)がリスクに見合ったものか、信用リスクのある債券においてスプレッド(先進国国債のように信用リスクが非常に低いものに比した利回りの高さ)がリスクに見合ったものか、といったことです。

そうしたリスクに見合った長期的収益を期待できるものに分散投資することにより、「質の高い長期的収益を、より低減したリスクで目指す」ということができるのです。

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リスクおよび手数料等の説明

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

 主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

 主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

 ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「お申込手数料」:ファンドによって異なります。

 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「信託報酬」:ファンドによって異なります。

 ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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