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投信積立は何がいいの?-下がっても慌てなくていい!?投資信託を利用した積立投資(投信積立)の良い点を一言でまとめると「投資信託の価格(基準価額)が下がっても、慌てなくていい」こと。でも、いったいどうしてでしょう? 投信積立とは、毎月一定金額分の投資信託を購入していく方法です。投資信託の価格(基準価額)は変動しますので、これに伴って、購入できる口数も変動します。いつもと同じ金額(例えば1,000円)でも、スーパーの特売日だと食材をより多く買える(この場合、買える数量が増える)、そんなイメージです。投信積立の言葉はよく聞くけど、でも始めるには不安のほうが大きい。きっとこれを読んでいる人の多くは、「投資信託を購入したあとに価格が下がること」が不安ではないでしょうか。 下の図は、架空の投資信託の価格(基準価額)の動きを示したものです。当初10,000円でスタート、毎月、価格が下落し、9か月目に2,000円に。その後、12か月目に5,000円に価格が戻りました。当初からは50%下落したことになります。 この投資信託で、Aさんが毎月10,000円分の積立投資を12か月間行いました。では12か月後に投資信託の価値は積み立てた合計額12万円を下回っているのでしょうか。 上記は架空の投資信託の価格推移をもとにアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成したシミュレーションです。 いえ、実は上回っています(答え:約13.5万円)。 Aさんは、12回に分けて10,000円分で購入できる口数の投資信託を積み立てたので、最も低い2,000円のときは、当初の投資信託の価格(基準価額)が10,000円のときと比べて、5倍の口数を購入できました。これによって、平均購入単価が下がり、価格が半分になっても、Aさんが保有する投資信託の価値は、積み立てた合計額を下回らなかったわけです。もしもAさんが一括で12万円を1か月目に投資していた場合には、価値が半分になっていたわけですから、大きな差となりました。 これなら、投信積立を行っている途中で価格が下がっても慌てずにすみそうです。もちろん、価格の動きには無数にパターンがあるため、この例だけで投信積立が必ず安心と言えるわけではありません。例えば、価格が2,000円だった9か月目のときには、投資信託の価値は合計の積立額を下回ります。ただ、ここで言えるのは、投信積立では換金する時点の“口数”と“投資信託の価格(基準価額)”が最も重要であり、30年後の老後生活費(「自分年金」)の準備が目的であれば、それは360か月も先です。やはり投信積立は“ゆっくり”と“着実”に行うことが大切ですね。 アライアンス・バーンスタイン(株)監修
皆様の「自分年金」作りを応援しています。 自分年金作りにおすすめの「財産設計」とは?長期の「自分年金」作りのための投資信託として、ターゲットイヤー型ファンドがおすすめです。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。
一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。 未公開株、社債等に関する不審な勧誘にはご注意を!(日本証券業協会からのお知らせ)昨今、高齢者の方を中心に「未公開株」、「社債」等をかたった詐欺に関する被害が増加しています。 その勧誘の手口は、「上場の予定があり、必ず儲かります」、「高値で買い取ります」「高利回りで、元本も保証します」、「これまでの損を取り返してあげます」などと、言葉巧みに取引を持ちかけるもので、いったんお金を振り込んでしまうと、その後、業者とは連絡がとれなくなってしまうものです。 また、実在する証券会社や行政機関等の名前をかたって勧誘するなどの悪質なケースも多くみられます。 「あなただけが儲かる」うまい話はありません。 未公開株、社債等に関する不審な勧誘を受けた場合には、下記コールセンターまたは、弊社カスタマーサービスセンターまでご相談ください。 日本証券業協会 未公開株通報専用コールセンター http://www.jsda.or.jp/sonaeru/inv_alerts/alearts01/mikoukai/index.html 楽天証券 カスタマーサービスセンター 投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 投資信託の取引にかかるリスク 主な投資対象が国内株式 主な投資対象が円建て公社債 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの 投資信託の取引にかかる費用 各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。 ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用 ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
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