積立投資を始められないハードルって?
毎月コツコツと積立てを続けていたら、知らず知らずのうちにお金が貯まっていた!というのが理想ですよね。
“老後の生活費3,000万円 - 毎月の積立額はどれくらい必要?”で計算した運用利回り(年率)が0.1%、1%、3%、5%それぞれのケースで必要な毎月の積立額を見てみると、やはり私たちの老後の生活費(「自分年金」)を準備するにあたっては、お金にもしっかりと働いてもらう、つまり目的や年齢に見合ったリスク(価格の振れ幅)を取りながら資産運用を検討する必要があるようです。その方法の一つとして、投資信託を利用した積立投資*があります。
*毎月一定金額分の投資信託を購入していく方法。“投信積立”と呼ばれることもあります。
積立投資は、“投資に対するハードルを下げてくれる”方法と言えます。
でも“投資・資産運用”…新しいことに不安や心配は付き物。では、あなたは“積立投資”に対して、どんなハードルを感じていますか?
ハードル1.始めるには、まとまったお金が必要ではないの?
いいえ、少額からでも始められます。ゆっくりとあなたのペースで。
毎月積立の投資信託(投信積立)は、1,000円程度から設定できますので、車や住宅を購入するときに、ある程度のまとまったお金を準備するのと異なり、服や化粧品に毎月お金をかけているのと同じような感覚で始めることができます。銀行口座からの自動引き落としやクレジットカード決済などを利用できる販売会社もありますので、あなたにとって便利な方法を検討してみましょう。
ハードル2.投資信託の価格(基準価額)が下がったら、心配で夜、眠れなくなるの!
価格が下がったときに買えば、平均購入単価を下げることができます。投信積立ならではの着実な効果です。
スーパーの特売日に食材をいつもより多めに買っておく、そんなイメージです。投信積立とは、毎月一定金額分の投資信託を購入していくことです。投資信託の価格(基準価額)は変動しますので、これに伴って、購入できる口数も変動します。つまり、その月の購入価格が前月よりも下がったときは、購入口数が多くなり、全体の平均購入単価を下げることができます。投資信託の価格(基準価額)が下がったときは、ゆったりと構えましょう。なぜなら、老後の生活費の準備が目的であれば、あなたが積み立てたお金を使うのは、ずっと先だからです。
このほかにも始められないハードルがあるかもしれません。
でも“ゆっくり”と“着実”に積立投資でコツコツと。これが老後の生活費(「自分年金」)の作り方です。
アライアンス・バーンスタイン(株)監修
皆様の「自分年金」作りを応援しています。
URL:http://happy-r-project.jp/
自分年金作りにおすすめの「財産設計」とは?
長期の「自分年金」作りのための投資信託として、ターゲットイヤー型ファンドがおすすめです。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。
「ターゲット・イヤー型ファンド」とは、将来の資産形成において、年齢は若くリスクが取れるうちは株式などのリスク資産への投資比率を高め、年齢が高くなるにつれ、リスクが低い債券などの比率を高めるべき、という考えを元に開発された投資信託です。
最大の特徴は、投資家の退職時期「=ターゲット・イヤー」に向けて、当初は株式などのリスク資産への投資比率を高めにし、徐々にその比率を下げて行く点にあります。
アライアンス・バーンスタイン社のターゲット・イヤー型ファンドの場合、たとえば「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040」であれば、2040年以降の退職後資金形成を目的とした銘柄といえます。 |
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一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。
あくまでイメージ図ですので、将来のリスクやリターンの水準を保証するものではありません。
未公開株、社債等に関する不審な勧誘にはご注意を!(日本証券業協会からのお知らせ)
昨今、高齢者の方を中心に「未公開株」、「社債」等をかたった詐欺に関する被害が増加しています。
その勧誘の手口は、「上場の予定があり、必ず儲かります」、「高値で買い取ります」「高利回りで、元本も保証します」、「これまでの損を取り返してあげます」などと、言葉巧みに取引を持ちかけるもので、いったんお金を振り込んでしまうと、その後、業者とは連絡がとれなくなってしまうものです。
また、実在する証券会社や行政機関等の名前をかたって勧誘するなどの悪質なケースも多くみられます。
「あなただけが儲かる」うまい話はありません。
未公開株、社債等に関する不審な勧誘を受けた場合には、下記コールセンターまたは、弊社カスタマーサービスセンターまでご相談ください。
日本証券業協会 未公開株通報専用コールセンター フリーダイヤル:0120-344-999 ご利用可能時間:9:00〜11:30、12:30〜17:00(平日のみ)
http://www.jsda.or.jp/sonaeru/inv_alerts/alearts01/mikoukai/index.html
楽天証券 カスタマーサービスセンター フリーダイヤル:0120-885-604 ご利用可能時間:8:00〜18:00(平日のみ) ※携帯・PHS・050で始まるIP電話からは03-6739-3342(通話料有料)
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
投資信託の取引にかかるリスク
主な投資対象が国内株式 組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債 金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの 組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託の取引にかかる費用
各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 「お申込手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用 「信託報酬」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。
買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
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