金融商品の特徴-働き方が違います前回は、「預貯金」「株式」「債券」の特徴を3人の男子に例えて比較しました。 まず図の左下に位置する「預貯金」は、3つの中で最もリスクが低く(=価格変動幅が小さく)、リターンも低いと言えるでしょう。つまり、元本保証という安心感がある代わりに、低金利が続く現在は預貯金の利子がわずかですから、それを含めたリターンに期待は持てない金融商品です。 次に図の中央に位置する「債券」は、3つの中ではリスクが中程度(=価格変動幅が中程度)、リターンも中程度の金融商品と言えるでしょう。債券は定期的に利子を受け取ることができますし、「株式」と比較して、元本が毀損する可能性が低いと言えます。債券の元本(額面)自体は増加しませんが、預貯金と比較して高い利子を受け取れることを考慮すると、預貯金よりも高いリターンを期待できる金融商品です。 最後に図の右上に位置する「株式」は、3つの中で最もリスクが高く(=価格変動幅が大きく)、その分、高いリターンを期待できる反面、マイナスになることもある点に注意する必要のある金融商品です。株式を保有する際には、あなた自身に合ったリスク管理を心がける必要がありそうです。 代表的な3つの金融商品の働き方を比較してきましたが、重要なことは、リスク(=価格変動幅)が小さいものはリターンも低い傾向があり、それに対してリスクが大きいものはリターンも高い傾向があります。例えば30年後に退職する方の老後資金(「自分年金」)のように、お金を使うまでの時間が長い場合には、図の右上の「株式」に比重を置き、適切なリスクを取った運用を行うことができると言えるでしょう。 上記は預貯金、債券、株式の主な特徴をもとに簡略化して説明したものです。実際には記載のようにならない場合があります。 アライアンス・バーンスタイン(株)監修
皆様の「自分年金」作りを応援しています。 自分年金作りにおすすめの「財産設計」とは?長期の「自分年金」作りのための投資信託として、ターゲットイヤー型ファンドがおすすめです。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。
一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。 未公開株、社債等に関する不審な勧誘にはご注意を!(日本証券業協会からのお知らせ)昨今、高齢者の方を中心に「未公開株」、「社債」等をかたった詐欺に関する被害が増加しています。 その勧誘の手口は、「上場の予定があり、必ず儲かります」、「高値で買い取ります」「高利回りで、元本も保証します」、「これまでの損を取り返してあげます」などと、言葉巧みに取引を持ちかけるもので、いったんお金を振り込んでしまうと、その後、業者とは連絡がとれなくなってしまうものです。 また、実在する証券会社や行政機関等の名前をかたって勧誘するなどの悪質なケースも多くみられます。 「あなただけが儲かる」うまい話はありません。 未公開株、社債等に関する不審な勧誘を受けた場合には、下記コールセンターまたは、弊社カスタマーサービスセンターまでご相談ください。 日本証券業協会 未公開株通報専用コールセンター http://www.jsda.or.jp/sonaeru/inv_alerts/alearts01/mikoukai/index.html 楽天証券 カスタマーサービスセンター 投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 投資信託の取引にかかるリスク 主な投資対象が国内株式 主な投資対象が円建て公社債 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの 投資信託の取引にかかる費用 各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。 ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用 ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 本メールマガジンに掲載している内容はお客様への情報提供を目的としたものであり、特定の商品、個別銘柄、取引手法等を積極的に推奨または勧誘するものではありません。最終的な投資決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。また、掲載している内容は予告なしに変更または廃止される場合がございます。必ず楽天証券のホームページなどで最新の情報をご確認のうえ、各サービスをご利用くださいますよう、お願いいたします。 また、法人口座でお取引なさっているお客様におかれましては、本メールに記載している金融商品やキャンペーンが対象外となる場合がございます。対象となる金融商品やキャンペーンについての情報は、楽天証券ホームページの各金融商品の説明ページやキャンペーン詳細画面に記載がございます。あらかじめご了承くださいますようお願いいたします。 弊社のサービス停止をともなう計画メンテナンスについて、現在の実施予定をご案内いたします。お客様にはたいへんご不便をおかけいたしますが、何卒ご理解くださいますよう、お願いいたします。 商号等:楽天証券株式会社 楽天証券ホームページ 東京都品川区東品川4-12-3 品川シーサイド楽天タワー |