楽天証券からのお知らせ 2014年4月13日
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楽天投信社長が語る 成功する投資に向けて 〜楽々投資術〜 第23回:グローバル化が進んだ投資環境での分散投資の課題とは

楽天投信は、楽天グループの資産運用会社として、資産運用における個人投資家の「エンパワーメント」(インターネットを通じて人々と社会に力を与えること)に向け、投資を考え、実践していく会社です。誰もが無理なく投資の成功を得られるように―――そんな願いを込めながら、投資の基本的な考えや商品に触れたお話を2週間に1回、お届けしてまいります。

前回、米国の投資資産を使って、各資産のリスクと長期的リターンの全体感を見てみました。

同様のものを、個人投資家の皆さんに人気の不動産投信(リート)も含め、見てみましょう。(表示対象期間は前回よりも短く、2005年終盤からのものです)

 

株式:S&P500指数(配当込)
ハイイールド債券:Markit iBoxx米ドル建てリキッド・ハイイールド指数
リート:ダウ・ジョーンズ米国不動産指数(配当込)
期間:2005/12/20〜2014/2/28
いずれも米ドルベースで、2005年12月20日を100として指数化。
Bloomberg.のデータをもとに楽天投信投資顧問にて作成。

この期間のリスク(価格のブレ)としては、ハイイールド債券⇒株式⇒リートの順に高くなっています。それぞれ、リーマン・ショックの際等には大きく下落していますが、景気回復とともに力強く上昇してきています。

ここで課題があります。

それは、グラフ中、円で囲ったリーマン・ショックや欧州債務危機等、すべて同じような時期に不調になったことです。

ここでは米国の資産として、株式とハイイールド債券、そしてリートを見ていますが、近年では経済と投資のグローバル化により、国をまたいでも、資産間で見られる傾向は同じです。まだ記憶にも新しいリーマン・ショックの時期は、株式はじめ、世界中のリスク資産が同時に暴落しました。

理想的な長期分散投資ポートフォリオとは以下を備えた資産で構成されるべきものです。

1. それぞれの投資対象やその運用手法が長期的には収益が期待できる仕組みを持っていること。

2. 投資対象資産それぞれの価格が、短期・中期的に互いに関係なく(できれば互いに対して逆方向に)動くこと。

こうした条件を満たす資産でポートフォリオを構成できれば、当該ポートフォリオは、全体の短期・中期的なブレを抑えながら、長期的に上昇していきます。

しかし一般のリスク資産は、経済の成長とともに価値が上昇するような性質のものです。グローバル経済が一体化してきて、各国の金融市場がお互いに密接に関係しながら動いている以上、どうしても資産同士の相関性が高くなります。

そのため、集中投資に比べればグローバル分散投資は安定してはいるものの、時として理想的な効果を得るのは難しい局面もあります。

次回は、こうした一般のリスク資産と異なるものとしてはどのようなものがあるかを見てみようと思います。

なお次回もふれる予定のものの中で、投資手法によっては有効な投資対象になり得ると私が考えているものとして、「ボラティリティ」があります。そのボラティリティに関して、この度新商品を出しました。他に類を見ないユニークなものですので、よろしければ下記リンクもご覧になってみてください

http://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/list/new/JP90C000A9K0.html
http://www.rakuten-toushin.co.jp/fund/rivlt/

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リスクおよび手数料等の説明

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、詳細につきましては、それぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大4.32%)および運営管理費用(信託報酬率等)の諸経費をご負担いただく場合があります。

投資信託の取引にかかるリスク

投資信託に組み入れられた株式または債券(投資信託に種類によって異なる)等の価格の変動等により基準価額が上下するため、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。また、投資信託に組み入れられた資産が外貨建ての場合、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

申込時に直接ご負担いただく主な費用:お申込手数料(投資信託によって異なります)
換金時に直接ご負担いただく主な費用:信託財産留保額(投資信託によって異なります)
投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用:信託報酬(投資信託によって異なります)

買付・換金手数料、信託報酬等、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みいただき、ご自身でご判断ください。

最終的な投資決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
なお、取扱商品のご投資にかかる手数料およびリスクについてはこちらをご確認ください。

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