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2013年6月23日 |
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女性の2人に1人が90歳超まで生きる時代に
日本が世界有数の長寿国であることは、もうすでに皆さんはご存知だと思います。
特に女性の平均寿命は86歳と、世界でも1、2位を争う長寿です。男性の平均寿命は80歳と、これもまた世界トップクラス。
ただ、老後の長さを測る尺度としては、「平均年齢」よりも「平均余命」の方が適切です。平均寿命が0歳の赤ちゃんが何歳まで生きるのかを示すのに対し、平均余命はある年齢まで生きた人が、そこからさらに何年生きるのかを示しています。
そこで平均余命を見てみると、現在65歳の女性は2人に1人が89歳以上、4人に1人がなんと95歳超まで生きることに！つまり、65歳まで生きた女性は平均寿命の86歳より長生きする可能性が高いということなのです。
しかも2050年には、65歳の女性のうち2人に1人が92歳となり、100歳に手が届きそうな予測も出ています。退職後の生活が30年以上続くことが決して例外ではない時代がやって来るわけです。
ところで皆さんの老後はどんな生活を想像していますか？
夫婦や友人とのんびりと旅をしたり、孫にはお小遣いを渡して喜ぶ顔を見たり、「六十の手習い」を始めたり、もしかしたら現役の山ガールかもしれない？！
そんな豊かで楽しい老後にするためにも、今からしっかりと準備を始めておきたいものですね。
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将来のお金のこと。
そんな声にお応えして、自分年金相談室を開設しました。 |
アライアンス・バーンスタイン（株）監修
皆様の「自分年金」作りを応援しています。
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お得なキャンペーン情報
自分年金作りをはじめる方を応援するため、楽天証券では「ターゲット・イヤー型ファンド」積立キャンペーン」を実施しています。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。
「ターゲット・イヤー型ファンド」とは、将来の資産形成において、年齢は若くリスクが取れるうちは株式などのリスク資産への投資比率を高め、年齢が高くなるにつれ、リスクが低い債券などの比率を高めるべき、という考えを元に開発された投資信託です。 最大の特徴は、投資家の退職時期「＝ターゲット・イヤー」に向けて、当初は株式などのリスク資産への投資比率を高めにし、徐々にその比率を下げて行く点にあります。 当キャンペーンの対象となるアライアンス・バーンスタイン社のターゲット・イヤー型ファンドの場合、たとえば「アライアンス・バーンスタイル・財産設計 2040」であれば、2040年以降の退職後資金形成を目的とした銘柄といえます。 |
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一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。
あくまでイメージ図ですので、将来のリスクやリターンの水準を保証するものではありません。
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| 申込手数料 | なし | なし | なし |
| 実質信託報酬 | （税込）1.26％〜1.35%程度 | （税込）1.55％程度 | （税込）1.55％〜1.57%程度 |
| 運用方針 | 日本株式、新興国株式を含む海外株式、世界のリート、日本債券および海外債券の各資産クラスを投資対象とする投資対象ファンドならびに短期金融商品等に分散投資を行う。
時間の経過に従い資産配分を、成長性を重視する株式高位から、ターゲット・イヤー以降に徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目途に債券と短期金融商品中心の配分へと変更する。
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| 内容 | 期間中に楽天証券でキャンペーン対象ファンドの積立設定をはじめて行い、約定対象期間内に3回以上約定なさったお客様に、約定金額に応じて、150〜3,000ポイントの楽天スーパーポイントをプレゼントいたします。 ただし、解約対象期間中に対象ファンドを売却された場合、第1回〜第3回の買付約定金額合計から対象期間中の解約金額を差し引いた金額を元にポイントを計算します。 |
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| キャンペーン期間 | 2012年12月1日（土）〜2013年6月30日（日）お申し込み分
※ 約定対象期間は、2012年12月3日（月）〜2013年10月22日（火） |
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| キャンペーン対象者 | キャンペーン期間中に、楽天証券でキャンペーン対象ファンドの積立設定をはじめて行い、当該設定に対する第1回目〜第3回目の買付が行なわれたお客様
※ 積立設定をし、残高不足等で買付できなかった場合は、対象外となります。 |
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| キャンペーン 対象ファンド |
以下、各種ターゲット・イヤー型ファンド ・アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020 ・アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2030 ・アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040 |
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| ポイントプレゼント |
※ 対象期間中の第1回〜第3回の買付約定金額合計から対象期間中の解約金額を差し引いた金額を元にポイントを計算します。 |
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| ポイントプレゼント時期 | 2012年12月1日（土）〜2012年12月31日（月）お申込分 → 2013年5月下旬頃（予定） 2013年1月1日（火）〜2013年1月31日（木）お申込分 → 2013年6月下旬頃（予定） 2013年2月1日（金）〜2013年2月28日（木）お申込分 → 2013年7月下旬頃（予定） 2013年3月1日（金）〜2013年3月31日（日）お申込分 → 2013年8月下旬頃（予定） 2013年4月1日（月）〜4月30日（火）お申込分 → 2013年9月下旬頃（予定） 2013年5月1日（水）〜5月31日（金）お申込分 → 2013年10月下旬頃（予定） 2013年6月1日（土）〜6月30日（日）お申込分 → 2013年11月下旬頃（予定） |
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| ご留意事項 |
※ 楽天証券ではじめて「アライアンス・バーンスタイン・財産設計」シリーズの投信積立をなさったお客様が対象となります。 ※ 2012年12月1日（土）〜12月31日（月）にお申込みいただいたお客様は、2012年12月1日（土）〜2013年4月30日（火）に保有残高の解約のお申込をされ、約定した場合、対象期間中の第1回〜第3回の買付約定金額合計から対象期間中の解約金額を差し引いた金額を元にポイントを計算します。 ※ 積立設定以前に同じ銘柄の保有残高があり、解約された後に積立設定を行なわれた場合でも、解約が対象期間中であれば、積立による約定金額の差し引き対象となります。 ※ 「アライアンス・バーンスタイン財産設計シリーズ」の3ファンドのうち、過去にいずれかを1つ以上積立設定したことがある方は、本キャンペーンの対象にはなりません。 ※ キャンペーンのポイントは、対象3銘柄の約定金額の合計で計算されます。 |
未公開株、社債等に関する不審な勧誘にはご注意を！（日本証券業協会からのお知らせ）
昨今、高齢者の方を中心に「未公開株」、「社債」等をかたった詐欺に関する被害が増加しています。
その勧誘の手口は、「上場の予定があり、必ず儲かります」、「高値で買い取ります」「高利回りで、元本も保証します」、「これまでの損を取り返してあげます」などと、言葉巧みに取引を持ちかけるもので、いったんお金を振り込んでしまうと、その後、業者とは連絡がとれなくなってしまうものです。
また、実在する証券会社や行政機関等の名前をかたって勧誘するなどの悪質なケースも多くみられます。
「あなただけが儲かる」うまい話はありません。
未公開株、社債等に関する不審な勧誘を受けた場合には、下記コールセンターまたは、弊社カスタマーサービスセンターまでご相談ください。
日本証券業協会 未公開株通報専用コールセンター
フリーダイヤル：0120-344-999
ご利用可能時間：9:00〜11:30、12:30〜17:00（平日のみ）
http://www.jsda.or.jp/sonaeru/inv_alerts/alearts01/mikoukai/index.html
楽天証券 カスタマーサービスセンター
フリーダイヤル：0120-885-604
ご利用可能時間：8:00〜18:00（平日のみ）
※携帯・PHS・050で始まるIP電話からは03-6739-3342（通話料有料）
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、詳細につきましては、それぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
※ ご案内の商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料（最大4.2％）および運営管理費用（信託報酬等）の諸経費をご負担いただく場合があります。
投資信託の取引にかかるリスク
投資信託に組み入れられた株式または債券（投資信託に種類によって異なる）等の価格の変動等により基準価額が上下するため、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。また、投資信託に組み入れられた資産が外貨建ての場合、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託の取引にかかる費用の例
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買付・換金手数料、信託報酬等、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
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